2017-08-18

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2016/11

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【人気急上昇】東谷(あづまや) PT-431WH 「デスク」

今回ご紹介しますのは、1946年(昭和21年)創刊の「日本教育新聞」です。創刊70年目、学校教育を軸にした教育専門の全国新聞です。そんな「日本教育新聞」のポイントを3つご紹介します。

①日本教育新聞はこんな媒体

記事内容は「学校教育」を軸に、中央・地方の教育行政ニュース、学校経営や学校現場の教育実践事例など教育界の最新情報や幅広いテーマを多角的に報道、解説しています。毎週月曜日発行で部数は237,818部(平成25年6月1日現在)。形態はブランケット版で頁建ては12~20頁です。各地で教育セミナーなどを主催していたり、WEB上では、購読者専用の記事検索データベースやQ&Aも可能なコミュニケーションサイト『先生解決ネット』も運営しています。

②日本教育新聞の読者対象はこんな人

読者は全国幼・小・中・高・特別支援学校計51,410校と109万人の教職員、1,817の教育委員会、PTA、行政、地方議員など教育に携わる方々です。実際の読者構成と内訳は、学校などの団体での購読が29.0%、個人購読が71.0%。個人の内訳は、一般教員56.7%、教頭24.8%、校長18.5%。一般教員での内訳は小学校勤務57.8%

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、中学校勤務23.3%、高校勤務14.4%、特別支援学校その他勤務4.5%となっております。情報収集に熱心な教員の個人での購読が主で、精読率も高く、購読歴も長期に渡る方が多数です。

③広告出稿のメリット

読者は学校の先生がメインですので、広告訴求対象者のセグメントが非常に明確です。教育関係者は潜在力の高い良質な消費者で、学校管理職である校長・教頭の収入は、中小企業の経営クラスとも言われております。さらに職場婚も多く、ダブルインカムで世帯収入も高めです。また、最近の学習指導要領では学力重視の他に社会の変化に対応するために教科等を横断して取り組む事項として、情報教育、環境教育、キャリア教育、食育といったテーマが提唱されており、文教市場向け製品、サービス、教材・教具、啓発を目的とした各種事業も拡大しています。

日本で最大の教育専門全国紙『日本教育新聞』。タイアップ広告や連動記事広告など様々な広告形態が可能で、折り込み広告では小・中・高といった学校種別やエリアでのセグメントも可能です。詳細についてお知りになりたい方は是非、弊社までお問い合わせください。

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